自社の業績評価、弱点・要改善点の把握、設備投資の意思決定、得意先・貸付先企業の与信管理、資本出資・企業買収の可否・評価額の決定、資金運用の投資先の選択、監査における比較分析、ゴーイング・コンサーンの検討など様々な場面において、企業の経営企画・経理財務担当者等及び公認会計士・税理士・コンサルタント等の専門家等には、財務分析の能力が不可欠である。そこで、分析的手法や企業価値評価方法を習得することにより、単に財務諸表の数値を形式的に作成したり表面的に閲覧するにとどまらず、さらに様々な場面に有用な情報として加工できるような応用力を育成する。